複利とは?単利との違いと計算方法を解説|時間が味方になる仕組み

NISA・証券口座

「投資は長期がいい」「複利の力はすごい」——よく聞くけれど、複利が何なのか、単利と何が違うのか、説明できますか?

複利は、NISAでコツコツ積み立てる意味を支える、いちばん大事な考え方です。この記事では、複利の仕組みを数字のミニ例で解説します。あわせて、複利の「注意点」——保証ではないこと、時間がかかること、そして高金利の借入では逆に働くことまで、正直に整理します。

この記事を読むと分かること

  • 単利と複利の違い(数字のミニ例つき)
  • 複利の効果が「後半に加速する」理由
  • 72の法則(ざっくり2倍になる年数の計算)
  • NISAと複利の正しい関係、複利の注意点

複利とは?——利益が利益を生む仕組み

100万円を、年5%で運用できたとします。

  • 単利…利息は最初の元本100万円にだけつく。毎年5万円ずつ増える
  • 複利…利息が「元本+これまでの利息」につく。増えた分にも、また利息がつく

つまり複利とは、「利益が利益を生む」仕組み。雪だるまを転がすと、くっついた雪の上にさらに雪がつく——あのイメージです。

※預金では「利息」として複利を説明できますが、株式や投資信託の運用成果は毎年変動します。以下の年5%は、複利の計算方法を理解するために「毎年同じ収益率だった」と仮定した説明用の例です。

数字で比較——100万円を年5%(仮定)で運用した場合

経過年数単利複利
10年後150万円約163万円約13万円
20年後200万円約265万円約65万円
30年後250万円約432万円約182万円

※税金・手数料は考慮しない概算です。複利の計算式:元本×(1+年利)^運用年数(今回なら 100万円×1.05³⁰≒432万円)

単利と複利の比較グラフ。100万円を年5%という説明用の仮定で運用した場合、単利は直線的に増えて30年後に250万円、複利は後半に加速するカーブを描いて30年後に約432万円となり、差は約182万円に広がる。10年後は約163万円、20年後は約265万円。税金・手数料を考慮しない概算で、年5%は説明用の仮定であり運用成果を保証するものではないという注記付き

10年目の差は13万円、30年目は182万円。複利のカーブは“後半”が本番。だから早く始めて長く続けるんだ。

注目してほしいのは、差の開き方。10年で13万円だった差が、30年では182万円。複利は直線ではなく、後半に加速するカーブを描きます。

なぜか。20年目の複利は「265万円に対して5%」がつくのに対し、単利はずっと「100万円に対して5%」のまま。利益を生む土台そのものが年々大きくなる——これが加速の正体です。

これが、「投資は長期がいい」と言われる最大の理由。複利の本領は、10年より20年、20年より30年で発揮されます。始めるのが早いほど、加速区間を長く使えます。

積立でも、時間が長いほど差は広がる

一括の例だけでなく、積立でも同じことが言えます。毎月1万円を年5%(仮定)で積み立てた場合の単純計算では——

  • 20年間…積立元本240万円 → 約411万円
  • 30年間…積立元本360万円 → 約832万円

※毎月末積立・税金手数料を考慮しない概算。実際の収益率は毎年変動し、この金額を保証するものではありません。

積立でも、後半の10年が一番増える——複利のカーブは同じ形です。

72の法則——お金が約2倍になる年数

複利の便利な暗算テクニックがあります。

72 ÷ 年利(%)≒ お金が2倍になるおおよその年数

  • 年3%なら…72÷3=約24年で2倍
  • 年5%なら…72÷5=約14年で2倍
  • 年8%なら…72÷8=約9年で2倍

※72の法則は、比較的低い利率での複利運用期間を大まかに把握するための経験則です。正確な将来金額を計算する式ではありません。

「年5%と年3%、たった2%の差でしょ?」——72の法則で見ると、2倍になるまでの年数が約14年と約24年。複利の世界では、わずかな利回りの差が長期では大きな違いになります。ただし、高い利回りには通常、高いリスクが伴います。利回りの数字だけを追いかけない——ここはセットで覚えてください。

だからこそ現実的に効くのが、コストです。信託報酬などのコストは毎年資産から差し引かれるため、運用期間が長いほど複利的な成長を削る要因になります。投資信託選びでコストにこだわる価値は、複利の視点で見るとよく分かります。

高い利回りには通常、高いリスクが伴う。利回りの数字だけを追いかけない。

投資で複利的な効果を生むには——2つの形

預金と違い、投資には「利息」が自動でつくわけではありません。複利的な効果が生まれるのは、主にこの2つの形です。

  • 資産を保有し続ける…100万円が105万円に増えたあと、次の値動きは105万円全体に対して働きます。売却せずに運用を続けることで、増えた資産も次の運用の土台になります
  • 配当・分配金などを再投資する…受け取った収益を使わずに買い増すことで、次回以降は保有口数が増えた状態で運用できます

投資信託には、運用収益をファンド内に残して運用を続けるものや、分配金を支払うものがあります。分配金再投資コースを選べる場合は、受け取った分配金で同じ投資信託を自動的に買い増すこともできます(ETFの場合、再投資は手動になります)。

※NISAで分配金を再投資して新たに買い付けた場合、その再投資分も年間投資枠を使います。細かい点ですが、覚えておくと混乱しません。

NISAと複利の関係——正しく理解する

大事なことを先に。NISAそのものが複利を生むわけではありません。複利的な効果を生むのは、あくまで「運用で得た利益を使わず、投資に残して運用を続けること」です。

ではNISAは何をしてくれるのか。通常、売却益や配当・分配金には約20%の税金がかかります。NISA口座なら、この運用益が非課税——つまり、税負担による複利効果の目減りを抑える「器」なんです。複利の発生源ではなく、複利を守る器。この整理ができれば、「長期×積立×NISA」の相性が良い理由が、正確に理解できたことになります。

NISAは複利の“発生源”じゃなくて、税金の目減りから複利を守る“器”。ここを正しく理解しよう。

複利の注意点——ここを知らないと危ない

① 運用成果は保証されない
ミニ例の「毎年5%」は説明のための仮定です。実際の投資は、プラスの年もマイナスの年もあります。「複利だから必ず増える」ではなく、「長期で増えた場合、その増え方は複利的になる」が正確な理解です。

複利だから必ず増える、ではない。“長期で増えた場合、その増え方は複利的になる”が正確な理解。

② 効果には時間が必要
最初の10年の差は地味です。長期を前提にした運用を、1〜2年の結果だけで評価しても、複利的な効果は見えにくい傾向があります。ただし、家計状況や目的が変わった場合は、減額・停止や見直しをして構いません。無理なく続けられる設計が大前提です。

③ 増えた金額と、実際の価値は違う
物価が上がれば、お金の購買力は下がります。シミュレーション上の金額が増えていても、「その金額で何が買えるか」はインフレ率によって変わります。将来の金額は、名目の数字だけでなく物価上昇も意識して見ましょう。

④ 高金利の借入では、複利があなたの敵になる
これ、投資の話より大事かもしれません。高金利の借入では、返済期間が長引くほど利息の負担が大きくなります。仮に年15%で、返済をせず利息が元本に加わり続ける単純化した計算なら、72の法則で約5年で2倍になるペース(※実際のローンやリボ払いは返済方式によって結果が異なります)。一般に、確実に発生する高金利の負担を減らすことは、値動きのある投資より優先度が高い——リボ払いなど高金利の借入がある人は、まずそちらから、が順番です。

複利は借金でも働く。高金利の返済は、どんな投資より確実な“リターン”だよ。

つまずきポイント(ここで差がつく)

  • 短期で判断しない…複利の見せ場は後半。最初の数年が地味なのは正常
  • 利回りの数字を「約束」と思わない…シミュレーションの◯%は仮定。高利回り=高リスク
  • コストも長期で効く…信託報酬の差は、複利的に成長を削る
  • 高金利の借入があるなら、まずそちら…複利は敵にも味方にもなる

まとめ

  • 複利=利益が利益を生む仕組み。土台が育つから、後半に加速する
  • 計算式は元本×(1+年利)^年数。72の法則でざっくり2倍の年数が分かる
  • 複利的な効果を生むのは保有継続と再投資。NISAは複利を守る器(発生源ではない)
  • ただし保証ではない。時間が必要で、インフレも意識する
  • 高金利の借入の複利は敵。返済が先

複利への理解を深めたら、次は「長期投資の実践」へ。

▶ 積立投資とは?ドルコスト平均法の仕組みを見る

▶ 新NISAとは?非課税制度と2つの投資枠を見る

複利を活かすには、長く続けやすい環境を整えることも大切です。投資信託の取扱い、積立設定、アプリの使いやすさなどは証券会社によって異なります。

▶ 初心者向け|NISA口座はどこで開く?証券会社の選び方を見る

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最終更新日:2026年7月21日

※本記事は投資の基礎知識に関する情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品・投資手法の利用を推奨するものではありません。記載の利回り・計算例はすべて説明のための仮定であり、将来の運用成果を予測・保証するものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。投資の最終判断はご自身の責任でお願いいたします。

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